インターネット接客で、店頭接客の売上約5倍を達成!“STAFF START”で1,000万円(月)超えアパレル販売員が続出
STAFF START 2017年度下半期【写真詳細】
実店舗の販売スタッフを軸にオムニチャネル化を推進するアプリケーションサービス「STAFF START」を提供する株式会社バニッシュ・スタンダード(本社:東京都港区、代表取締役社長:小野里 寧晃)は、2017年10月から2018年3月の半年間のSTAFF STARTを利用した各ブランドの自社ECサイト実績データを一部公開しました。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/154646/LL_img_154646_1.png
STAFF START 2017年度下半期
現在、最もニーズが多い販売員による自社ECサイト内の「コーディネート投稿に限った半年間の実績」データは以下です。
■STAFF STARTコーディネート(半年データ)
・経由売上
約29億円(半期比 +164%)
・導入ブランド数
351ブランド(半期比 +130ブランド)
・自社EC内の平均売上シェア率
32.5%(半期比 +11.3%)
・導入後の注文単価
1.31倍
・1スタッフの最高売上
約5,500万円
・1投稿の最高売上
約500万円
コーディネート経由の売上や自社EC内のSTAFF START平均売上シェア率を向上させるために、独自に開発した販売員のモチベーションコントロール機能が搭載されている点や、画像クオリティUPなど売上向上テクニックを販売員へ伝達している点などから売上が順調に伸びています。最も自社EC内のSTAFF START平均率が高いのはコーディネート投稿のみで約65%を誇るブランドです。仮に月間で自社EC売上が1億円あった場合、約6,500万円はSTAFF START経由の売上で形成されます。
コーディネート投稿のみで月間1,000万円以上販売実績を持つ販売員は既に数十名存在しており、最高約1,500万円を月間販売する販売員がいます。年間を通すと約1億円を一人で販売しています。
また人気のコーディネートは1つのコーディネート投稿だけで500万円以上販売する実績を持ちます。
STAFF STARTは販売員のコーディネートを始めとする各種コンテンツ投稿をインターネット接客と捉え、販売クオリティを向上させるための機能や知識を販売員に伝達し実行して頂くことで、より多くの顧客との接客機会を成功に導きます。
STAFF START(スタッフスタート): http://www.staff-start.com/
2016年9月にリリースされてからファッション業界を中心に店舗のコーディネート投稿を簡易化する業務用アプリケーションサービスからスタートし、現状では店舗販売スタッフのオンライン評価軸や商品レビュー投稿、ブログ投稿、店舗取寄(客注)サービスなど続々と店舗と自社ECサイトのオムニチャネル化を推進するサービス提供をしています。
#STAFF STARTアプリイメージ1
https://www.atpress.ne.jp/releases/154646/img_154646_2.jpg
#STAFF STARTを利用して撮影する販売員
https://www.atpress.ne.jp/releases/154646/img_154646_5.jpg
#STAFF STARTを利用して撮影する販売員(動画)
https://www.atpress.ne.jp/releases/154646/att_154646_1.mp4
<会社概要>
商号 : 株式会社バニッシュ・スタンダード
URL : http://www.v-standard.com/
本社所在地: 東京都港区南青山4-26-22 Rビル2F
代表者 : 代表取締役社長 小野里 寧晃
プレスリリース情報提供元:@Press
スポンサードリンク
株式会社バニッシュ・スタンダードの記事
その他の最新プレスリリース
- 松たか子さんと阿部サダヲさんが共演、NTTドコモビジネスの新CMが11月1日より公開!

- 秋田県との連携協定の締結について

- パロアルトネットワークス社の2025年「アジア太平洋及び日本のパートナー・アワード」において最高位である「Pinnacle Partner of the Year」賞を含む2部門を受賞

- NTTドコモビジネスとNTT Com Asia、香港にて「APN InterLink」サービスを提供開始

- 訪日客観光客の「困った」をリアルタイムで解決グローバル・デイリーとジオテクノロジーズが協業、共同開発アプリ「Ask JAPAN」を10月22日より公開

- 大規模災害発生時における速やかな被災地支援に向けて、避難所支援における通信事業者間でのエリア分担などの連携体制を強化

- 中日本航空とNTTドコモビジネス、日本で初めてセルラードローン「Skydio X10」を利用した空港滑走路夜間点検の実証実験を実施

- 栃木県塩谷町の私有林を集約しJ-クレジット創出・販売で連携協定締結

- 「脳の健康チェック」と「まなびポケット」が「2025年度グッドデザイン賞」を受賞

- オムロンとNTTドコモビジネス、Catena-X接続に活用可能な「セキュアデータ連携ソリューション」提供に向けた連携を開始




































