3D空間におけるGISに対応したシステム開発を強化
画面イメージ【写真詳細】
テックファームグループのテックファーム株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:千原信悟、以下:テックファーム)は、3D空間におけるGIS(Geographic Information System:地理情報システム)に対応したシステム開発を強化しており、カシオ計算機株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:樫尾和宏、以下:カシオ)が5月19日より発売する腕時計G-SHOCKシリーズの『GPW-2000』と連携したスマートフォンアプリ『G-SHOCK Connected』のフライトログ機能を開発しました。
■ 3D空間におけるGISに対応したシステム開発について
近年のGPSやドローンの普及により、あらゆる業界や業務において3D空間でのデータ収集が活発化しています。従来のGPSやビーコンを利用した平面的な位置情報に高度情報を付加するとともに、位置情報を軸としてカメラやセンサーで取得される多様なデータを加えることができ、データの整理や分析支援の必要性が高まっております。テックファームでは、位置情報や取得情報を組み合わせることで取得したデータ内容やデータ取得箇所の管理を行い易くするなど、業務支援のためのシステム開発を強化しております。例えば、今後利用が拡大する3D地図を活用したルートシミュレーションのためのシステム開発への対応を想定しております。
■ 『G-SHOCKConnected』フライトログ機能の開発について
テックファームは『GPW-2000』と連携したスマートフォンアプリ『G-SHOCK Connected』に搭載されているフライトログ機能を開発しました。フライトログ機能は時計のボタン操作で、スマートフォンアプリにその時点の時刻と位置を記録、地図上にプロットし、出発地、経由地、目的地、帰還地などの移動履歴を確認できます。フライトログは移動した履歴を3Dマップでグラフィカルに表現し、まるで飛行機で飛行しているように表現するなど、3Dマップ上のカメラワークやアニメーションなど高い表現力をクロスプラットフォームで実現しています。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/128786/img_128786_1.png
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/128786/img_128786_2.jpg
■ ご参考:『GPW-2000』製品概要
耐衝撃腕時計“G-SHOCK”の航空コンセプト“GRAVITYMASTER”シリーズの新製品。GPS電波、標準電波、インターネット上のタイムサーバーからと、3つの時刻取得機能を備えつつ、内蔵のタイムゾーンとサマータイム情報を自動更新し、全世界で正確な時刻を表示するBluetooth(R)搭載GPS電波ソーラーウオッチ。
■ テックファーム株式会社について
<所在地>
東京都新宿区西新宿3丁目20番2号 東京オペラシティタワー23F
<代表者>
代表取締役社長 千原 信悟
<創立>
1991年8月30日
<設立>
2015年7月1日
<資本金>
100,000,000円(2016年12月末)
<事業内容>
システム・サービスコンサルティング、業務支援向けシステムソリューションの開発・運用・ 保守、モバイル広告からサーバ・ネットワークインテグレーションまで、ワンストップで ITソリューションを提供
<URL>
http://www.techfirm.co.jp/
※ 記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。
プレスリリース情報提供元:@Press
スポンサードリンク
テックファームホールディングス株式会社の記事
その他の最新プレスリリース
- 通信型ドライブレコーダーサービス「LINKEETH」をタイで提供開始
- 「恩納村内オンデマンド交通」運行実証事業を開始
- 京セラ製法人向けスマホ「DIGNO(R) BX3」3種のバリエーションで2024年11月29日(金)からソフトバンクにて販売開始
- 空冷式データセンターにおける二相式ダイレクトチップ冷却を使った実証検証を開始東京都産業労働局のGX関連産業創出へ向けた早期社会実装化支援事業に採択
- リアルタイム映像伝送等を利用した災害医療体制の強化に関する実証を開始
- ドローンポートSkydio Dockと低軌道衛星Starlinkを活用した配水ポンプ場の自動巡回に成功
- 生成AIを活用したセキュリティ運用支援ソリューション「AI Advisor」を開発
- 路線バスの運転手不足に対応するIOWNや5Gワイドなどを活用した路線バス自動運転実証を千歳市で実施
- 健康経営支援サービス「あなたの健康応援団」のオプションサービス「ねむりの応援団」を提供開始
- 固定電話サービス提供事業者間における双方向番号ポータビリティの開始について