教育現場へのタブレット導入に対する賛否を問う質問への回答を示す図（アイ・ティ・アール発表資料より）【写真詳細】

　アイ・ティ・アールは10日、全国の300人超の現役教師を対象に実施したタブレット端末の活用意欲に関する調査結果を発表した。同調査によると、タブレット端末の教育現場の導入には約85%が肯定的だった。

（1）タブレット端末の導入賛成は85%
　タブレット端末を教育現場に導入することの是非については、「賛成」「どちらかと言えば賛成」を合わせた回答は全体の85％を上回った。回答者の中には「個人としてタブレット端末を所有している」とした人の割合が約40％（330人中134人）含まれるが、所有していない教師についても賛成派が大多数を占めている。

（2）重視する用途はネットでの調べもの
　タブレット端末で最も重視する用途としては、「インターネットを利用した調べ物」（31.8％）、「電子教科書のビューワ」（30.6％）が上位2項目を占めた。

（3）児童・生徒のデメリットは有害情報に近付く事
　タブレット端末の導入による「児童・生徒にとってのデメリット」では、「インターネットの有害情報にアクセスしやすくなる」（31.8％）、「個人情報の漏洩リスクが増す」（28.2％）。

（4）有害情報へのアクセスは高学年でさらに課題
　「インターネットの有害情報にアクセスしやすくなる」は、高校に勤務する教師の方が、小・中学校教師より高い。より高度で複雑な利用が想定される高年次の教育機関でセキュリティが大きな課題になることが示唆される。

（5）最もふさわしいOSは「Windows」
　Windows（30.6%）が、iOS（20.9%）、Android（11.2%）を押さえてトップとなった（図3）。

　調査・分析を担当したITRのシニア・アナリスト舘野真人氏は、「タブレット端末の教育現場での活用は、一般の企業以上に冷静かつ客観的な視点が不可欠」「安全性は、OSの総合力や連携するクラウドサービスの利用規程も評価対象とすることが望まれる」「学習教材としての利用を考慮すれば、最低でも3年間は継続利用が保証される製品を選ぶべき」とコメントしている。

　同社は、今回の調査結果も含めて教育機関におけるタブレット端末選定の留意点、ポイントを解説したホワイトペーパー『教育現場でのタブレット活用における製品選定の指針』（PDF）を発行し、ホームページで公開した。