オプティム ロゴ【写真詳細】

　株式会社オプティム(東京本社：東京都港区、代表取締役社長：菅谷 俊二、以下 オプティム)は、国内シェアNo.1(※1) MDM(※2)「Optimal Biz for Mobile」を、1月31日に5.9.0にバージョンアップすることを発表いたします。今回のバージョンアップで強化されたMAM機能をはじめとする各種機能は、すべて基本料金でご利用いただけます(オプション料金不要)。

Optimal Biz for Mobile 製品ページ
http://www.optim.co.jp/products/bizformobile
Optimal Biz for Mobile 5.9.0 バージョンアップのお知らせ(動画)
http://youtu.be/6Th8wdfCa34


　新バージョンではiOS端末向けMAM機能が強化され、サイレントインストール(※4)、サイレントアンインストール(※5)により大量のiOS機器をセットアップする際の作業負担が軽減できます。また、メール・連絡先・カレンダーの業務データや、管理対象アプリのリモートワイプに対応したことにより、プライベートな情報と業務情報とを別々に管理出来るため、BYOD導入を支援することが可能となります。

　さらに、Webフィルタリング(※4)、グローバルHTTPプロキシ設定(※4)などをはじめとしたiOS端末向けの新機能をご利用いただけるようになります。これらの機能はOptimal Biz管理サイト上で設定が可能なため、別途Apple Configuratorを用いる必要はありません(※6)。このほか、Android(TM)端末に対してのCA証明書、クライアント証明書の一括アップロードおよび一括配信が可能となり、端末設定対応に費やしていた管理者の管理負担を軽減できます。

　その他の新機能については”「Optimal Biz for Mobile」バージョン5.9.0の新機能”をご覧ください。

　オプティムは「Optimal Biz for Mobile」は定期的なバージョンアップとともに、より便利にお使いいただけるサービスの提供に努めて参ります。また、バージョンアップのお知らせおよび製品の最新情報については、弊社ホームページをご覧ください。

(※1) 出典：ITR「ITR Market View：エンタープライズ・モバイル管理／スマートアプリ開発市場2013」2013年11月発行
(※2) MDM： Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。
(※3) MAM：Mobile Application Management(モバイルアプリケーション管理)の略。スマートフォン、タブレット端末で利用する業務アプリケーションを統合管理する企業向けサービス。
(※4) 監視対象モードを設定したiOS 7端末のみ対象となります。
(※5) iOS 5以降の端末で、管理対象アプリのみが対象となります。
(※6) iOS端末を監視対象モードとして初期設定する場合に限り、Apple Configuratorが必要となります。


Optimal Biz for Mobile 5.9.0 バージョンアップのお知らせ(動画)
http://youtu.be/6Th8wdfCa34


【「Optimal Biz for Mobile」バージョン5.9.0の新機能】
■iOS版MAM
＜機能＞
　アプリのインストール・アンインストール機能
＜概要＞
　・アプリのPush配信、サイレントインストール、サイレントアンインストールに対応
　・初期導入時の作業コスト軽減
　・BYODの導入を支援
＜対応OS＞
　iOS(iOS 5～)

＜機能＞
　業務データのみのリモートワイプ
＜概要＞
　・業務アプリ本体及びデータのワイプ
　・プライベートデータは消えないため、BYOD環境の紛失対策に最適
＜対応OS＞
iOS(iOS 5～)

＜機能＞
　Provisioning Profileのアップロード及び配布
＜概要＞
　・自社開発アプリのプロビジョニングプロファイル一括配布を実現
　・管理者の配布作業コストを削減
＜対応OS＞
　iOS

■iOS機能強化
＜機能＞
　端末情報取得項目の拡充
＜概要＞
　・iOS機器画面の情報取得項目を追加表示
　・詳細な端末設定の確認が可能に
＜対応OS＞
　iOS(一部iOS 7～)

＜機能＞
　構成プロファイル「制限」可能項目の拡充
＜概要＞
　・Open-In制御が可能
　・AirDrop／iMessageをはじめとした監視対象モードの端末に有効な制限項目の拡充
＜対応OS＞
　iOS(一部iOS 7～)

＜機能＞
　位置情報取得改善
＜概要＞
　・iOS機器の位置画面に更新ボタンを追加
　・位置情報の同期契機を追加
　・契機の追加による位置情報の精度向上
＜対応OS＞
　iOS(iOS 7～)

＜機能＞
　グローバルHTTPプロキシ設定(※4)
＜概要＞
　・モバイルネットワークやWi-Fi接続の両方に有効なプロキシの設定を実現
　・プロキシの利用でセキュアなデータ通信が可能
＜対応OS＞
　iOS(iOS 7～)

＜機能＞
　Webフィルタリング(※4)(ブラックリスト／ホワイトリスト)
＜概要＞
　・Safariや他のブラウザでWebフィルタリング機能を実現
　・不適切なWebサイトへの接続を禁止
＜対応OS＞
　iOS(iOS 7～)

＜機能＞
　Exchange設定項目追加
＜概要＞
　・メールの移動・サードパーティ製アプリからのメールの送信を禁止する項目の追加
　・社用メールアドレスの不正利用防止
＜対応OS＞
　iOS(iOS 5～)

■各種機能改善
＜機能＞
　カメラ禁止機能のロジック変更
＜概要＞
　・カメラ権限を必要とするアプリの“カメラ機能”のみを禁止可能
　・カメラ権限が必要なアプリの過度な起動禁止を改善
＜対応OS＞
　Android(TM)(Android 4.0～)

＜機能＞
　CA証明書、クライアント証明書の一括アップロードおよび配信
＜概要＞
　・証明書の一括アップロードや一括配信が可能
　・証明書管理や配信作業の負担軽減
　・イントラネットサーバーへのアクセスをセキュアに提供
＜対応OS＞
　Android(TM)(Android 4.0～)

＜機能＞
　Optimal Browser
＜概要＞
　・HTTPSサイトからのダウンロードに対応
＜対応OS＞
　Android(TM)(Android 4.0～)

＜機能＞
　階層管理機能の強化
＜概要＞
　・組織単位での一括設定や組織情報のインポート／エクスポートを実現
　・管理者の設定作業の手間を低減

＜機能＞
　ログのサーバー時刻表示
＜概要＞
　・元々のエージェント時刻表示に加え、サーバー時刻の両方を表示
　・タイムゾーンを跨った複数端末の管理が容易


【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
　急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報　　　： http://www.optim.co.jp/products/
Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn


【株式会社オプティムについて】
商号　　： 株式会社オプティム
URL　　 ： http://www.optim.co.jp
佐賀本店： 佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223-1
東京本社： 東京都港区愛宕2丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階
代表者　： 菅谷 俊二
主要株主： 菅谷 俊二
　　　　　 NTTインベストメント・パートナーズファンド投資事業組合
　　　　　 東日本電信電話株式会社
設立　　： 2000年6月
資本金　： 1億8,338万円

主要取引先：日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレスジャパンなど (順不同)

事業内容：複雑化するITインフラ・ユビキタス社会において、誰もがITを快適に使うための利用環境最適化と企業側で増大するサポートコストの軽減を目的としたソリューション『Optimal(オプティマル)』を提供。『Optimal』は、コンシューマー向け、NGN向けSetup、Diagnostic、MarketingソリューションやHome network向けソリューション、企業向けソリューションと幅広いターゲットに向けたソリューションを展開し、サポートするデバイスはパソコンだけでなく、Mobile、Router、TV、Game、Multifunction Peripheral、Server、Printer、DVD recorderなど家庭内、企業内でつながる様々なネットワーク機器が対象


【Copyright・商標】
※ Android(TM)はGoogle Inc.の商標です。
※ iPhone、iPad、iPod touchの名称およびそのロゴはApple Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ iPhone 商標は、アイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。
※ IOSは、Ciscoの米国およびその他の国における商標または登録商標であり、ライセンスに基づき使用されています。
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

プレスリリース情報提供元：＠Press