IDC Japanは11日、2013年通年のタブレットの出荷台数が前年比67.2％増の743万台だったと発表した。個人向けでは低価格のモデルだけでなくハイエンドの端末が増加し、法人向けではiOS端末の買い替え需要とWi-Fi対応の新規需要が堅調だったことが増加の要因という。

　ベンダー別では、1位がアップルの43.8％、2位はエイスースの17.1％、3位はマイクロソフトの6.0%、4位はアマゾンの5.8％だった。

　また、2013年第4四半期（10～12月）のタブレット出荷台数は、前年同期比21.5％増の223万台で、四半期ベースでは初めて200万台を超えた。同社では台数増加の要因として、アップルの「iPadシリーズ」の好調な売り上げとNTTドコモ向けタブレットの安定した需要に加え、マイクロソフトのタブレットの人気が急増していることを挙げている。

　ベンダー別では、1位がアップルの38.6％、2位はグーグルブランドAndroidタブレット「Nexus 7」を作っているエイスースの15.4％、3位はWindowsタブレット「Surface」を作っているマイクロソフトの11.0%、4位は携帯キャリア向け端末で売り上げを伸ばす富士通の8.7％となった。

　同社アナリストの木村融人氏は、今年の上半期にドコモがiPadの販売を開始する見込みで、iOS端末の占有率はさらに上昇する可能性が高く、法人市場では、特に教育分野でタブレット需要が拡大していくと分析している。（松本茂樹）