- ホーム >
- プレスリリース >
- 日本電業工作株式会社
日本電業工作は、スモールセル基地局用小型・軽量アンテナ、共用器を開発、「LTE-Advanced※1」を実現するNTTドコモのシステムに、初めて採用されました。~快適な大容量高速データ通信に貢献~
日本電業工作株式会社(本社:東京都千代田区九段南4-7-15、代表取締役社長:岩本 眞)はこの度、スモールセル基地局用小型・軽量アンテナ、共用器を開発しました。「LTE-Advanced」を実現するために、株式会社NTTドコモ(本社:東京都千代田区永田町2丁目11番1号 山王パークタワー、代表取締役社長:加藤 薫、以下 NTTドコモ)が提唱する高度化C-RANアーキテクチャに対応するアンテナ、共用器として、初めて、採用されました。高度化C-RANアーキテクチャにより、都市部や大規模商業施設などの高トラヒックエリアでも、より快適で安定した高速通信を利用することができるようになります。
NTTドコモが提唱している高度化C-RANアーキテクチャとは、「LTE-Advanced」の主要技術であるキャリアアグリゲーション技術※2を活用し、広域エリアをカバーするマクロセルに局所的なエリアをカバーするスモールセルを重ねて配置し、高度に連携させることができる技術です。通信スピードの向上に加え、マクロセルの特長である移動中の接続安定性を維持しつつ、スモールセルの特長である通信容量拡大を図ることが可能になります。
日本電業工作が開発したアンテナは無指向性アンテナ、平面アンテナの2種類のラインナップを揃えており、上記技術に対応すべく、2周波共用かつMIMO対応とするため垂直/水平偏波共用でありながら小型、軽量化を実現したものです。小型、軽量のため、目立ちにくく、また、短時間、少人数で簡単に設置することができるため、設置作業の効率化、景観の維持に貢献するものと評価され、共用器とともに初めて採用されました。
※1 LTEを更に高度化した通信方式で、3GPPで標準化が進められている。
※2 3GPPの仕様で規定される技術で、複数の周波数帯域を束ねて最大100MHz幅として利用できる技術であり、最大スループットは3Gbpsまで高速化することが可能。
【今後の展開】
今後も、快適な大容量高速データ通信を実現する次世代ネットワークの構築に向け、貢献して参ります。
【関連URL】
https://www.nttdocomo.co.jp/info/news_release/index.html
<日本電業工作(DENGYO)について>
1947年の創立以来、日本の通信事業発展に貢献し、通信インフラの実現を支える技術・製品を数多く創出してきました。アンテナ・フィルタといったコアビジネスの研究開発はもとより、中長期的な革新技術の創出にも積極的に取り組んでいます。
資本金 :3億3,000万円
売上高 :142億円
従業員数:253名(平成26年3月期)
プレスリリース情報提供元:@Press
スポンサードリンク
日本電業工作株式会社の記事
- ワイヤレス車番認識システムを開発!配線不要で既存施設にも簡単に、高精度な車両入退管理を構築

- 長距離無線LAN FalconWAVE(R)4.9G/2.4GによるBCP対策~災害時に商用電源不要での様々なWi-Fi通信確保により通信基盤を強化~

- BCP対策向け カメラ・Wi-Fi機能付防災照明灯を開発 ~防災情報ステーションとして災害に強い街づくりに有効活用~

- 3G通信と無線LANを一体化した「マルチカメラ監視mini-3G」を開発~広域カメラ監視の通信ランニングコストが1/5に~

- 3G通信と無線LANを一体化した「マルチカメラ監視mini-3G」を開発~広域カメラ監視の通信ランニングコストが1/5に~

その他の最新プレスリリース
- NTTドコモビジネス、チリ国営銅公社(CODELCO)とIOWN(R) APNを活用した銅鉱山遠隔オペレーション高度化に向けた調査・実証を開始

- つがる総合病院とNTTドコモビジネス、院内モバイル環境整備を起点に地域医療DXを推進

- 熊本地震の避難所などで「ひかりサイネージ」による支援を実施

- 岡山市において、持続可能な健康社会をめざし「OKAYAMAハレ活マイレージ」の取り組み開始
- 令和8年熊本地震に伴い、「Starlink Business」やスマートフォンなどを無償で提供

- 「docomo business RINK(R) WANセキュリティ」においてサプライチェーン・企業グループ全体を守る「脅威情報共有」の提供開始

- 特許出願につながる発明提案の質と効率を高める「アイデアシート作成支援AIエージェント」の提供を開始

- NTTドコモとNTTドコモビジネス、米沢市との災害連携協定を締結

- ひたちなか市と地域活性化および市民サービスの向上を目的とした包括的連携協定を締結
- 京都中央信用金庫、「エクサベース ロープレ」を導入し職員の応対力向上に向けたAI活用型研修を実施






































