図1 DMとプッシュ通知の組み合わせでキャンペーンを訴求【写真詳細】

ビートレンド株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長：井上 英昭、以下 ビートレンド)が提供する『betrend スマートDM』を活用した施策が、第33回 全日本DM大賞の銀賞と審査員特別賞 クロスメディア部門(金・銀・銅入賞作品の中で、クロスメディアの事例として最も優れていると認められるもの)を受賞したことをお知らせします。
日本郵便株式会社主催 全日本DM大賞( https://www.dm-award.jp/winner/index.html )とは、実際に送付されたDMの施策を審査・表彰することで、DMというメディアが広く認知され、多くの方に親しまれる存在となることを目的としたコンテストです。
今回受賞したのは、株式会社やまとダイニング(本店：千葉県船橋市、代表取締役：勝 光治)の展開する焼肉店で実施した、ロイヤルカスタマー育成を目的としたDM施策です。


◎入賞作品名
ロイヤルカスタマーを育成！スマホと融合したDM
広告主：株式会社やまとダイニング

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/178818/LL_img_178818_1.png
図1 DMとプッシュ通知の組み合わせでキャンペーンを訴求

同社ではロイヤルカスタマー育成を目的として、一部のお客様に季節ごとのキャンペーンをお知らせするDMを送付しています。この施策の特徴として、DMの効果をより高めるためにスマートフォンアプリの通知(以降、プッシュ通知)を使って“DMの到着予告”と“キャンペーンの終了予告”を行なっています。今回の受賞作品は、このロイヤルカスタマー育成プログラムの一環で送付されたDMの一つです。

“DMの到着予告”を伝えるプッシュ通知では、DMの閲覧率の向上、“キャンペーンの終了予告”ではDMの利用率の向上に効果があります。受賞作品のDMではレスポンス率16.24％を記録し、売上670万円を得られました。

図2 DMとプッシュ通知の併用で高いレスポンス率を記録
https://www.atpress.ne.jp/releases/178818/img_178818_2.png

本施策をbetrendのシステムで運用をするに至った理由は以下の2つです。
1. 『スマートDM』なら、最少1枚からDMを送付できるので、少数の送付対象者への配信も可能。
2. DMと『betrend スマートフォンアプリ』のプッシュ通知を組み合わせることで、DMの利用率を上げるコミュニケーションツールとなる。

同社担当者からは以下のようにコメントを頂いています。
「お客様を取り巻く環境は変化しており、スマートフォンの使用時間は1日あたり約100分とも言われています。
そのような中、確実に目に触れる機会があり、手元滞在時間の長くレスポンス率の高いハガキDMと、ローコストで繰り返し配信できるスマートフォンアプリへのプッシュ通知を組み合わせて活用することで、お客様にご利用していただける機会を増やすことができました。
今後も、温かみや手触りを感じることができるDMのようなアナログ施策とプッシュ通知のようなデジタル施策を組み合わせることで、お客様に寄り添うような情報配信を行ってゆきたいと考えています。」


このように、『betrend スマートCRM』では、情報配信手段にアプリやメール、SMSといったデジタルツールから、ハガキDMのアナログツールまで取り揃えております。
デジタルとアナログの組み合わせで生まれる価値で、これからも、企業とお客様との最適なコミュニケーションを支援してまいります。

スマートDMに関するサービス詳細はこちらからご確認ください。
https://www.betrend.com/service/smartdm/

＊本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。


■スマートCRMプラットフォーム『betrend』について
スマートフォン・携帯電話を活用し、企業がお客様へ情報配信可能なスマートCRMシステムです。スマートフォンアプリのプッシュ通知やメール、ハガキDM、LINE@などのマルチコンタクトチャネルを有し、最適な情報配信手段を利用できます。また、ご利用金額・ポイント・来店などの行動履歴を分析・活用し、お客様にあわせた効率的なマーケティング施策を支援します。飲食・小売・サービス業を中心に2,500社35,000店舗以上へ導入実績がございます。


■ビートレンド株式会社について
ビートレンド株式会社は、スマートフォン・タブレット・携帯電話などを活用し、企業が顧客との接点を統合的に管理・運用可能なスマートCRMを実現するプラットフォーム『betrend』を開発。2000年の創業以来、マーケティング手法の変化に対応し機能追加を行い、流通業や飲食・サービス業を中心に導入されています。情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS(ISO27001))認証取得のシステム運用とプライバシーマーク取得の個人情報管理体制により、安全で信頼性の高いシステムを提供しています。

プレスリリース情報提供元：＠Press