モバイル、インターネットサービスを手掛けるネオス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：池田 昌史 以下ネオス）は、この度、独自の画像認識AI により、写真に含まれる複数のオブジェクトを同時に認識する画像認識エンジンを開発いたしました。さらに、LINE などのチャットサービスと連携可能な「画像認識AI プラットフォーム」として提供開始したことをお知らせいたします。

本プラットフォームは、スマートフォンなどのカメラで撮影した写真に含まれる複数のオブジェクトを認識範囲の指定操作を必要とせず、同時認識するエンジンをベースに、ネオスの【SMART Message BOT】、およびオブジェクトの詳細情報を参照するデータベースを組み合わせた「画像認識AIプラットフォーム」として提供いたします。これにより、LINE などの主要チャットサービスにて写真を送信するだけで、写真に含まれる複数のオブジェクトの詳細情報を使い慣れたチャットサービス上で受け取ることが出来ます。本プラットフォームをご活用いただくことで、画像認識技術を利
用シーンや用途に応じてカスタマイズし、さまざまな業種や業態において導入・展開することが可能となります。

≪【画像認識AIプラットフォーム】をヘルスケアサービスとして活用した事例≫
スマートフォンのカメラで撮影した食事の写真を、LINE などのチャットサービス上で送信するだけで、自動で食品名を認識。データベースを参照して、その食品のカロリーや栄養素などの詳細情報に合わせた健康面におけるアドバイスを、チャットサービス上で受け取ることが出来ます。これまでは、栄養士などのオペレータが介在する必要がありましたが、本プラットフォームにより、オペレータを介すことなく、食事のレコーディングや健康アドバイスを提供することが可能になります。
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≪【画像認識 AI プラットフォーム】の特徴≫
■画像認識エンジン
＜複数オブジェクトを同時に認識＞
ネオスが独自で開発したディープラーニングの活用方法により、写真に含まれる複数のオブジェクトを同時に認識が可能。本技術によりユーザービリティの向上を実現いたします。また認識できるオブジェクトは食事だけでなく洋服などさまざまな対象の認識も可能です。

＜ユーザー操作不要＞
写真に複数のオブジェクトが存在する場合、これまでは認識したいオブジェクトの範囲を指定するなどのユーザー操作が必要でしたが、本エンジンでは AI が全て自動で認識するため、カメラで写真を撮影するだけで認識が完了します。

■ユーザー操作無く、オブジェクトの詳細情報を自動で解析してレコーディング
複数オブジェクトの認識に加え、認識結果を基にデータベースを参照し、そのオブジェクトの情報取得・解析まで AI が自動で対応することにより、ユーザーは撮影した写真を送信するだけで詳細情報のレコーディングが完了します。

■LINE『Messaging API』、その他各種チャットサービス提供のBOT連携用 APIにも対応
ネオスの【SMART Message BOT】により、LINE などの使い慣れた主要チャットサービス上で写真を送信するだけで、画像認識エンジンにて認識した詳細情報や解析結果を、チャットサービス上で受け取ることが出来ます。

■オペレータを介さずBOTが自動的にメッセージをやりとり可能
【SMART Message BOT】により簡単に対話シナリオを作成できるため、オペレータを介さず、LINE などの主要チャットサービスと連携し、ユーザーとメッセージのやりとりをすることが出来ます。

≪今後の取り組みについて≫
and factory 株式会社(本社:東京都目黒区、代表取締役 小原 崇幹)が推進する、「IoT×ヘルスケアプロジェクト」において、両社の強みである最先端の IoT および AI 技術を融合し居住者の快適なライフスタイルを実現すべく、本プラットフォームのコア技術となる画像認識エンジンを提供いたします。写真を撮るだけで複数オブジェクトの同時認識・自動解析が出来る特徴を活かし、食事のレコーディングや洋服のコーディネートなど居住者の日常生活に深く結びつくさまざまな行動をサポートし、より快適な暮らしや新しい価値体験を提供して参ります。
なお、本プロジェクトの詳細については同日公開のプレスリリースをご参照ください。

今後もネオスは、最先端の技術・コンテンツを駆使し、便利で豊かなサービスを提供してまいります

＜ネオスについて＞
【商 号】ネオス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町 1-23-1 住友不動産神田ビル 2 号館
【U R L】http://www.neoscorp.jp/
【設 立】2004 年 4 月
【代表者】池田 昌史
【グループ事業内容】
◆エンタープライズソリューション事業：社会や企業の様々なニーズに対応した ICT サービスの提供
◆テクノロジープラットフォーム事業：技術力を基盤としたアプリケーション、プラットフォームの提供
◆コンテンツサービス事業：個人から企業、団体まで幅広く様々なコンテンツサービスを提供

※記載されている社名、製品名、ブランド名、サービス名は、すべて各社の商標または登録商標です。

プレスリリース情報提供元：＠Press