「コラボワーク機能」【写真詳細】

　株式会社オプティム(東京本社：東京都港区、代表取締役社長：菅谷 俊二、以下 オプティム)は、スマートフォン向けソーシャルサポートサービス「Optia Ver1.3」(オプティア Ver1.3)を6月13日より開始いたします。Google Play(TM)にてダウンロードして、相手先を登録するだけで簡単にご利用になれます。当面の間、キャンペーンとして無料でご利用になれます。(Andorid(TM)版のみ)
　本年2月25日よりサービス開始いたしました「Optia」は、コールセンターや販売店の営業時間を気にすることなく、ユーザー同士が操作方法などを教え合うという新たな使い方を提唱し、また、家族や友人とのこれまでにないコミュニケーションのスタイルを生み出しました。「Optia Ver1.3」では、よりユーザーに使いやすいものを実現するため、P2P対応によってサポートする側が指示する際の画面反応速度を大幅に向上(※1)させた他、「道案内機能」、「フォトシェア機能」、「コラボワーク機能」といった用途を提案、新しいコミュニケーションスタイルによる便利さ、楽しさ、業務効率向上を実現します。
　「Optia Ver1.3」はSingapore CommunicAsia(6/18 - 6/21)、Shanghai Mobile Asia Expo (6/26 - 6/28)にて展示予定です。


■Optiaの特長
1．離れていてもユーザー同士で同じ画面を見ながら、指示や遠隔操作ができる「サポート機能」
　スマートフォンの使い方がわからない時などに、離れた場所にいるユーザー同士が同じ画面を見ながら指示や遠隔操作をすることで、まるで互いが目の前にいるかの様に、いつでもどこでも身近な家族や友人と使い方を教え合うことができます。「Optia Ver1.3」では、よりユーザーに使いやすいものを実現するため、P2P対応によってサポートする側が指示する際の画面反応速度を2～5倍と大幅に向上(※1)した他、「切断後満足度アンケート」と利用動向を把握する機能を設けました。

2．同じ地図画面を見ながら、位置や道順を正確に把握できる「道案内機能」
　離れた場所にいるユーザー同士が同じ地図画面を見ながら位置を確認し合いながら、道順を正確に指示することができます。

3．離れた場所にいても、決定的瞬間やメモリアルショットをリアルタイムに楽しめる「フォトシェア機能」
　イベントや旅行などの際、決定的瞬間やメモリアルショット(静止画・動画)を、面倒な送信操作をすることなく、離れた場所にいる家族や友人などが同時に楽しむことができます。

4．いつでもどこでも、離れた場所にいるユーザー同士で資料の添削・修正ができる「コラボワーク機能」
　出張や在宅など、離れた場所にいてもユーザー同士で同一画面を見ながら資料の添削・修正ができますので、より効率の良い業務を可能にします。

※1 当社測定結果による。2～4の機能利用時も同様の画面反応速度で利用できます。

　オプティムでは今後も、よりお客様に使いやすく、簡単、安全、かつお客様の業務効率を向上させる端末サービスを提供していきます。


【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
　急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報： http://www.optim.co.jp/products/

＜新設＞
Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn


【株式会社オプティムについて】
商号　　　：株式会社オプティム
佐賀本店　：佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223-1
東京本社　：東京都港区愛宕2丁目5番1号
　　　　　　愛宕グリーンヒルズMORIタワー19階
代表者　　：菅谷 俊二
主要株主　：菅谷 俊二
　　　　　　NTTインベストメント・パートナーズファンド投資事業組合
　　　　　　東日本電信電話株式会社
設立　　　：2000年6月
資本金　　：1億8,338万円

主要取引先：日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティエムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社など(順不同)

事業内容　：複雑化するITインフラ・ユビキタス社会において、誰もがITを快適に使える為の利用環境最適化と企業側で増大するサポートコストの軽減を目的としたソリューション『Optimal(オプティマル)』を提供。『Optimal』は、コンシューマー向け、NGN向けSetup、Diagnostic、MarketingソリューションやHome network向けソリューション、企業向けソリューションと幅広いターゲットに向けたソリューションを展開し、サポートするデバイスはパソコンだけでなく、Mobile、Router、TV、Game、Multifunction Peripheral、Server、Printer、DVD recorderなど家庭内、企業内でつながる様々なネットワーク機器が対象


【Copyright・商標】
1．Androidは、Google Inc.の商標または登録商標です。記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。


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