動画配信プラットフォームJ-Stream Equipmediaの累計導入アカウント数 2,700件を達成【写真詳細】

株式会社Ｊストリームは、主力サービスである動画配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」の累計導入アカウント数が、2021年5月末時点で2,700件を超えたことをお知らせいたします。

報道関係者各位
2021年６月15日
株式会社Ｊストリーム

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動画配信プラットフォームJ-Stream Equipmediaの
累計導入アカウント数 2,700件を達成
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株式会社Ｊストリーム（マザーズ：4308 代表取締役社長：石松 俊雄、以下Ｊストリーム）は、主力サービスである動画配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」の累計導入アカウント数が、2021年5月末時点で2,700件を超えたことをお知らせいたします。

[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSMxNzA5NiMyNzM2ODYjMTcwOTZfV3pMRFd1Vm5xZy5wbmc.png ]
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■導入企業増加の背景と今後の展望
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導入アカウント数は2018年2月に1,500件、2020年5月に2,000件を超えた後、今回、2021年5月末で2,700件となり、導入の増加ペースは加速しています。

新型コロナウイルス感染症の流行により、これまで以上にインターネットを活用した情報提供を実施する企業が増えている中で、「一度に多くの情報が正確に伝えられ、効率よく記憶に定着する」動画の利用ニーズはあがっています。一例として、株主総会や展示会、セミナーなどの各種リアルイベントがオンラインでの開催に移行し動画（ライブ）で実施するようになってきたことや、企業内で実施される教育・研修、社内広報での手段として動画利用が促進されるなど、企業活動における動画の利用用途は確実に拡がりをみせています。

Equipmediaの導入増加には、昨年度提供を開始した「疑似ライブ配信機能」（収録した動画を指定した時間にライブ形式で配信できる機能）が、各種リアルイベントのオンライン化の波にはまり多く利用されていることや、MA（マーケティングオートメーション）ツールや、CRM（カスタマーリレーションシップマネジメント）ツールを提供する企業とパートナー関係を築くことで動画の視聴動向を把握できるようになり、動画が一方的な情報提供だけにとどまらず、マーケティング活動での利用に拡がっていることなど、継続的な機能向上を実施していることが影響していると考えています。

Equipmediaは今後も
・エンコーダーを用意する必要なくPCのみでライブ配信ができる「デスクトップライブ配信機能」
・ユーザーログイン型サイトで動画やPPTなどの共有/配信できる「ポータル機能」」

といったウェビナーやオンラインイベントにかかる運用負荷の軽減や、視聴者側の利便性向上に役立つ新機能を続々リリース予定です。
お客様の動画利用ニーズにあわせ定期的に機能拡張を実施し、引き続き企業における動画活用を推進してまいります。

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■動画配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」について
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J-Stream Equipmediaは、月額5万円からご利用いただける国内最大級の企業向け動画配信プラットフォームです。企業活動におけるさまざまな動画配信に必要となる機能を、オールインワンで提供します。また、日本企業らしく丁寧なユーザーサポートとあわせて、専門的な知識や経験がない従業員でも快適にご利用いただける点が高く評価されています。
・Equipmediaのサービス詳細
　www.stream.co.jp/service/platform/equipmedia/
・Equipmediaの主な導入事例
　www.stream.co.jp/casestudy/#tag__equipmedia

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■株式会社Ｊストリームについて
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Ｊストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸に事業展開を続けております。
自社で保有･運営する独自のコンテンツ配信ネットワーク（CDN）を活用した動画配信に加え、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用やWebサイト制作、システム開発、動画広告による収益化支援まで総合的なサービスとソリューションを提供することで、あらゆる企業活動における動画の活用を支援しています。

社名（商号） ： 株式会社Ｊストリーム （英文： J-Stream Inc.）
証券コード ： 4308（東証マザーズ）
代表者 ： 代表取締役社長 石松 俊雄（いしまつ としお）
事業内容 ：
（１）ネットワークシステムにおける、動画データ及び各種情報の提供サービス業
（２）ネットワークシステムを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する受託業
（３）デジタルコンテンツ、出版物の企画・制作・販売及び賃貸業
（４）ネットワークシステムに関するハードウェア・ソフトウェア・付帯サービスの企画、開発、運営、制作、販売、輸出入・賃貸及び代理店業
（５）広告・宣伝に関する企画・制作及び代理店業
（６）１から５に関連するコンサルテーション、調査、分析、研究等
URL ： https://www.stream.co.jp/

プレスリリース情報提供元：ValuePress!