歩数計アプリで外出自粛期間中の活動量を調査【写真詳細】

モバイル、インターネットサービスを手掛けるネオス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：池田 昌史 以下ネオス）は、この度歩数計アプリ【RenoBody】の利用者における外出自粛期間中の活動状況について、ホームページ上で各種統計データを公開いたしました。

新型コロナウイルス感染症の拡大防止のため、2020年4月7日に政府より緊急事態宣言が発出され、全国的に外出の自粛が促されています。企業においてもテレワーク等の対策が進む一方で、従業員の在宅勤務による運動不足や、それに伴う身体機能の低下、不安やストレス増大による不調の懸念が出始めています。

そこでこの度、当社が提供する歩数計アプリ【RenoBody】における全利用者の歩数データを基に、活動量の減少傾向を調査するとともに、下記の通りホームページ上で公開いたしました。また、自粛期間中の活動状況についてアプリ上でアンケートを実施したところ、11,000件を超える回答が集まりましたので、その結果も併せて掲載しています。

1. 全利用者の歩数データ減少に関する調査結果について
https://renobody.jp/corporation/kenkokeiei/reduced-steps
2. 法人活用事例の歩数データ減少に関する調査結果について ※1
https://renobody.jp/corporation/kenkokeiei/bsteps2020
3. 外出自粛期間中の活動状況についてのアンケート結果
https://renobody.jp/corporation/kenkokeiei/q202004
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/213137/img_213137_1.png

当社では、ウォーキングの促進により従業員の健康増進をサポートする、健康経営ソリューション【RenoBodyウォーキングイベントサービス】を運営しております。この度の調査結果を踏まえ、今後もテレワークや外出自粛の継続が予想される現状において、従業員の運動不足をオンラインで解消できる当サービスのさらなる普及を推進して参ります。

■ ≪【RenoBodyウォーキングイベントサービス】について≫
従業員の病気予防対策や健康施策の一環として、歩数計アプリ【RenoBody】を活用して簡単にウォーキングイベントを開催できるサービスです。150を超える企業や健保組合・自治体を中心に導入いただいており※2、無理なく楽しく健康増進に取り組むとともに、期間中の集計データを基にした利用社への保健指導や、データ分析等に広くご活用いただけます。

サービスサイトはこちら：https://renobody.jp/corporation
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/213137/img_213137_2.png

■特徴1．ランキング機能
個人や部署別のランキングによりゲーム感覚で楽しく参加いただくことで、参加者の健康増進はもちろん組織内におけるコミュニケーションの促進にも繋げます。

■特徴2．活動評価レポート
歩行速度などの活動データから病気予防度評価が分かる「N-system」※3と連携しています。これにより、健康評価リスクの可視化やイベント参加による効果を数値化したレポートを取得できます。

■特徴3．管理画面による効果測定
参加者の活動データは、管理画面で一元管理することが出来ます。CSVでデータをダウンロードすることも可能で、ランキング一覧や個人別およびイベント別など、多角的な効果測定にご活用いただけます。

他にも「お知らせPUSH通知」や「開催後のアンケート調査」、「インセンティブ配布」など、参加率を向上させるとともにより効果的なイベント開催をサポートする充実した機能をご用意しています。


※1 法人向けソリューション【RenoBodyウォーキングイベントサービス】利用企業を対象に調査
※2 2020年2月末時点
※3 歩行と健康の関係をはじめて明確にした「中之条研究」を可視化した健康長寿研究所のシステム。活動の量と質を採点し、国内で重要視される主要な病気・病態においての予防およびリスクなどの情報を得ることができます。


＜ネオスについて＞
【商 号】ネオス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【U R L】https://www.neoscorp.jp
【設 立】2004年4月
【代表者】池田 昌史
【グループ事業内容】
◆DXソリューション事業
ハード・ソフト・コンテンツによるトータルソリューションで社会におけるあらゆるDX化を支援
◆X-Techサービス事業
教育・健康・金融・コミュニケーションなどデジタル技術による新たなICTサービスを提供

※記載されている社名、製品名、ブランド名、サービス名は、すべて各社の商標または登録商標です。
※「健康経営(R)」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

プレスリリース情報提供元：＠Press