図研、モノづくり基盤ソリューション事業を分社化して「株式会社図研プリサイト」として営業開始
株式会社図研は、製造業向け製品ライフサイクル管理ソリューション(PLM)、3DメカニカルCAD導入支援サービス、ナレッジソリューションなどを手掛ける事業部門を分社化し、2016年4月1日より「株式会社図研プリサイト」として営業を開始いたしました。図研グループは図研プリサイトを通じて、日本のモノづくりが真に必要とするITプラットフォームと求められるサービスを顧客企業に企画・提供していくため、事業を強化・発展させてまいります。
株式会社図研(本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:金子真人 以下、図研)は、製造業向け製品ライフサイクル管理ソリューション(PLM)、3DメカニカルCAD導入支援サービス、ナレッジソリューションなどを手掛ける事業部門を分社化し、2016年4月1日より「株式会社図研プリサイト」(以下、図研プリサイト)として営業を開始いたしました。
図研プリサイトは、図研グループの1社として、今後もモノづくり分野における新規事業領域開発を担ってまいります。モノづくりをめぐる世界的なパラダイムが大きく変わろうとしている今、図研グループは図研プリサイトを通じて、日本のモノづくりが真に必要とするITプラットフォームと求められるサービスを顧客企業に企画・提供していくため、事業を強化・発展させてまいります。
今後、図研プリサイトにより販売していく主な製品・サービスは以下の通りです。
「visualBOM(ビジュアルBOM)」
組立型製造業においてモノづくりの基盤となる部品表(BOM: Bill of Materials)を超軽量3Dデータと連携させることにより、製品のライフサイクルにわたって3Dデータの活用範囲を飛躍的に高めることが可能なソリューション。
「Knowledge Explorer(ナレッジエクスプローラー)」
独自の文書解析技術とエンタープライズサーチの仕組みを融合することにより、これまで導入のネックとなっていたナレッジ活用・運用の手間を極力排除した新しいナレッジ活用システム。
「解析工房」
設計者が材料力学と有限要素法の基礎を学ぶことにより、3D設計導入の最大のメリットである「解析」をモノづくりに最大限に活かす効果が期待できる定評の設計者解析座学プログラム。
その他の製品・サービスなど、詳しくは下記図研プリサイトのホームページも御覧ください。
http://www.presight.co.jp/
【新会社の概要】
社名:株式会社図研プリサイト
所在地:横浜市都筑区茅ケ崎中央32番11号(図研センター南ビル内)
代表者:代表取締役社長 上野 泰生
資本金:3億円
※詳細につきましては、本件に関わる開示資料についてもご参照ください。
http://www.zuken.co.jp/ir/upload_images/160125_kaisyabunkatsu.pdf
【本件に関するお問い合わせ先】
企業名:株式会社図研
担当部署名:コーポレートマーケティング室
TEL:045-942-1511
Email:koho@zuken.co.jp
プレスリリース情報提供元:ValuePress!
スポンサードリンク
株式会社図研の記事
IT・テクノロジーの最新プレスリリース
- 冬に咲くチューリップを眺めながら出会う。スマあと婚「クリスマス直前 花菜ガーデン散策婚活」を12月19日に開催

- 女優・西本まりんさんがオフィシャルファンクラブ「西本まりん Official Fanclub~まりんの。お話し倶楽部~」&メッセージアプリ「B4ND」を開始!

- 女優・タレントの谷藤海咲さんがオフィシャルファンクラブ「谷藤海咲 Official Fanclub~おにぎりとお供達~」&メッセージアプリ「B4ND」を開始!

- 賞品総額150万円相当のギフトカードを進呈!「FANZAキャラメイクコンテスト #06」本日より開催!【11月30日まで】

- 男女2対2で会話を楽しむ「第2回おしゃべり婚活」、12月6日に神奈川県平塚市で開催―「テーマパーク好き」「観光好き」の2部制

- FANZA同人、人気作品が10円・500円に「FANZA同人ゲームエキスポ」第6回を開催!対象作品50%OFF、まとめ買いクーポンも配布【11月30日まで】

- 世界でたった一枚。大好きな女優から直接年賀状が届く!FANZAオークション恒例「年賀状スペシャルオークション」10月30日(金)より開催!

- 【ドスパラ】対象新品PCのメモリカスタマイズがお得にできる 「ブラックフライデー 先取り」キャンペーン開催

- ERAS株式会社がカコムスグループに参画~AI人材育成・AI実装支援を強化し、企業のDX推進を加速~

- TISI とCARDNET、ステーブルコインによる店頭決済を実証、加盟店精算・経理業務を含む一連の運用性を確認 ~2027 年度中の事業化を目指す~






























